療育の支援内容と頻度は？発達障害の子は何歳まで利用できる？

自閉スペクトラム症（ASD）は、対人関係やコミュニケーションに特性があります。友達との会話で相手の表情や言葉の裏にある気持ちを読み取ることが難しく、「なぜ怒っているのかわからない」という場面で戸惑いやすい傾向があります。

注意欠如多動症（ADHD）は、人との関わりよりも「自分の行動をコントロールする」ことに困難が生じます。米国精神医学会が作成・発刊している「精神障害の診断と統計マニュアル（Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders）」の第5版」によると、ADHDの小児期の有病率は約5％とされており、決して珍しいものではありません。

そして、学習障害（LD/SLD）は、知的発達に遅れがないにもかかわらず、読む・書く・計算するといった特定の能力に困難がある状態です。文部科学省の「学習障害児に対する指導について（報告）」では、中枢神経系の機能障害が原因と推定されています。

発達障害の特性はひとりの子どもに重なって現れることもあり、「どれかひとつ」と割り切れないケースも少なくありません。

大切なのは、どのタイプかを正確に分類することではなく、その子がどんな場面で困っているかを把握することです。

対象となる子どもの条件

ここでは、診断の有無やグレーゾーンの場合を含め、療育の対象となる条件を解説します。

診断なしでも受けられる？

療育を利用するために、発達障害の確定診断が必ずしも必要なわけではありません。

そもそも児童福祉法上、受給者証の取得に医師の確定診断を必須とする明文規定はないのです。厚生労働省は公開資料「障害児支援の強化について」において、「手帳の有無は問わず、児童相談所、市町村保健センター、医師等により療育の必要性が認められた児童も対象」としています。

実際に、多くの自治体では確定診断がなくても医師の意見書で受給者証を取得できるところもあります。自治体によっては、保健師や臨床心理士との面談を経て利用が認められるケースがあります。

「発達が気になるけれど、まだ診断は受けていない」という段階でも、まずはお住まいの自治体窓口に相談してみてください。

グレーゾーンの判断基準

「グレーゾーン」とは、発達障害の診断基準をすべて満たすわけではないものの、発達に気になる点がある状態を指します。医学的な正式名称ではなく、一般的に使われている表現です。

グレーゾーンの子どもであっても、医師等の専門家が療育の必要性を認めれば、受給者証を取得して療育を受けることは可能です。判断のポイントは「診断名があるかどうか」ではなく、「子ども自身が日常生活で困りごとを感じているかどうか」にあります。

後から療育が必要なくなった場合は？

発達の遅れが気になって療育を始めたものの、成長とともに定型発達の範囲に追いつくケースがあります。

このような場合、療育は不要になった時点で終了すれば問題ありません。療育を受けたことが子どもの記録に「障害」として残り続けるわけではないのです。

むしろ、早い段階で支援を受けたことが、子どもの発達にプラスに働いていたと考えるほうが自然でしょう。

特に幼児期は脳の可塑性（変化する力）が高い時期であり、適切な働きかけが行動やコミュニケーションの改善につながることがわかっています。

「結果的に必要なかった」としても、早めに療育を受けて後悔することはないのです。

療育の支援内容とプログラム

療育の現場では、子どもの特性や目標に合わせてさまざまなプログラムが用意されています。ここでは、個別・集団・言語聴覚士による専門療法について解説します。

個別支援プログラム

個別支援プログラムは、支援者と子どもが1対1または少人数で取り組む形式です。集団の場が苦手な子どもや、特定のスキルをじっくり伸ばしたい子どもに向いています。

代表的な手法のひとつが、応用行動分析（ABA）です。「できたらすぐほめる」を繰り返すことで、望ましい行動が定着しやすくなります。自閉スペクトラム症のある子どもへの支援で、多くの研究成果が報告されています。

もうひとつがTEACCHプログラムです。絵カードで「次は何をするか」を示したり、活動する場所をあらかじめ決めておいたりすることで、子どもが安心感を持って行動できるようになります。1972年にアメリカ・ノースカロライナ州の公式プログラムとして設立された、実績のある手法です。

集団活動プログラム

集団活動プログラムは、同年代の子どもと一緒に活動する形式です。順番を待つ、友達と協力する、自分の気持ちを伝えるといった社会性の基礎を、実際のやりとりのなかで練習します。

代表的な手法がソーシャルスキルトレーニング（SST）です。「友達に声をかけるときどう言えばいいか」「嫌なことがあったときどう伝えるか」といった具体的な場面をロールプレイやゲームで練習します。

また、友達の行動を見て自然に学ぶ「モデリング」の効果も、集団活動ならではの強みです。集団が苦手な子どもには、少人数のグループから始めて徐々に人数を増やしていく施設が多くあります。

言語聴覚士による専門療法

「ことばが出にくい」「発音が不明瞭」「会話のやりとりが難しい」といった困りごとには、言語聴覚士（ST）による専門療法が有効です。

言語聴覚士は、ことばやコミュニケーションに関する支援を担う国家資格の専門職です。遊びを取り入れながらことばを引き出す練習や、口の動かし方のトレーニングなど、子どもの発達段階に合わせた内容で進めます。

児童発達支援施設や医療機関のリハビリテーション科で受けることができ、他の専門職と連携しながら支援が行われます。ただし、言語聴覚士が在籍している施設は限られるため、検討する際は事前に問い合わせておくとスムーズです。

なお、感覚の受け取り方に偏りがある子どもには、感覚統合療法も活用されます。ブランコやトランポリン、粘土遊びなどを通じて、感覚のバランスを整える力を育てます。どの方法が合うかは子どもによって異なるため、専門家と相談しながら選びましょう。

療育の対象年齢とは？

療育は、乳幼児期から高校生年代まで幅広い年齢で受けることができます。年齢によって利用できる支援の種類・内容が異なるため、まずは各段階の特徴を確認しておきましょう。

未就学児（0〜6歳）

早期支援の効果が最も大きいのが、幼児期です。児童発達支援は0〜6歳の未就学児を対象とした通所型サービスで、遊びや活動を通じて生活習慣・社会性・コミュニケーション能力の発達を促します。脳の発達が著しいこの時期に支援を始めることが、子どもの成長を効果的に後押しします。

小学生と中学生

小学生・中学生が利用する主な支援サービスは、放課後等デイサービスです。就学中の子ども（主に6〜18歳）が放課後や休日に通い、学習支援やソーシャルスキルトレーニング、余暇活動などを通じて成長をサポートします。

高校生

高校生も放課後等デイサービスの利用対象です。児童福祉法の規定により、高校在学中は引き続き支援を受けることができます。

主な費用と利用の流れ

療育を始めるにあたって、費用や手続きの流れは気になるポイントでしょう。ここでは、費用の仕組み、受給者証の取得方法、保育園や学校との併用について解説します。

療育にかかる費用

児童発達支援や放課後等デイサービスは、受給者証を取得すれば利用料の9割が公費で負担されます。保護者の方の自己負担は原則1割です。

さらに世帯の所得に応じた月額上限額が設定されています。非課税世帯は0円、年収がおおむね890万円未満の世帯は月額4,600円、それ以上の世帯でも月額37,200円が上限です。どれだけ多く通っても上限額を超えることはありません。
また、年少児から年長児は無償化されているため、費用負担が発生しません。0歳から2歳児も、自治体によっては費用が発生しないところもあるため、お住まいの自治体に確認しておくとよいでしょう。

教材費やおやつ代などについては実費が別途かかる施設もあります。通所頻度が増えると交通費も負担になるため、見学時に費用の詳細を確認しておくと安心です。

受給者証の取得方法

療育を利用するには、自治体から「受給者証」を取得する必要があります。基本的な取得の流れは、以下のとおりです。

ステップ	やること	ポイント
①相談	市区町村の保健センターや子育て支援センターに連絡	1歳6か月児健診・3歳児健診がきっかけになることも多い
②検査・診察	発達検査や医療機関での診察を受ける	子どもの特性と支援の方向性を確認する段階
③受給者証の申請	自治体に申請し「受給者証」を取得	医師の診断書が必要な場合が多いが、診断前でも取得できる自治体もある
④通所開始	児童発達支援や放課後等デイサービスの利用を開始	見学・体験を経てから決めるのがおすすめ

受給者証の取得要件や手続きの流れは、自治体によって異なります。「何を準備すればいいかわからない」という場合も、市区町村の窓口で一から教えてもらえます。まずは気軽に問い合わせてみましょう。

大阪市の受給者証申請については、こちらの記事に書かれています。受給者証の取り方　～大阪市の児童発達支援事業所の利用まで～
名古屋市の受給者証申請については、こちらの記事に書かれています。受給者証の申請と受け取るまでの基本的な流れ

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保育園や学校との併用

療育は、保育園や学校をやめて通うものではありません。今の園や学校に通いながら、並行して利用できます。

未就学児は保育園・幼稚園に通いながら週に数回、小学生以降は放課後の時間帯に放課後等デイサービスを利用するのが一般的です。

よくある質問

最後に、療育について保護者の方からよく寄せられる質問に回答します。

療育はどこで受けられる？

公的な療育機関は児童発達支援と放課後等デイサービスが主です。民間では、子どもの年齢やニーズに応じて、医療機関でのリハビリや、発達障害専門の塾などで療育的な支援が受けられる施設もあります。

支援機関	対象	主な内容
児童発達支援事業所	未就学児（おおむね0〜6歳）	遊びや活動を通じた発達支援
放課後等デイサービス	就学中（主に6〜18歳）	学習支援・SST・余暇活動
発達障害専門の個別支援塾	～高校生	学習面・行動面の個別指導など
医療機関リハビリ科	年齢制限なし	言語聴覚療法・作業療法など

まずはお住まいの市区町村の発達支援センターや保健センター、障害福祉課などの窓口に相談してみてください。見学や体験を受け付けている施設も多いため、実際に足を運んでみることをおすすめします。

週に何回の頻度で通えば良い？

通う頻度は、子どもの状態や家庭の状況によって異なります。未就学児は週1〜2回、小学生以降は週2〜3回が一般的な目安です。受給者証に記載された月ごとの利用日数上限の範囲内で、施設と相談しながら決めます。

療育と発達障害についてのまとめ

療育は「子どもの困りごとを減らし、自分らしく過ごせる力を育てる」ための支援です。主な公的サービスは、児童発達支援と放課後等デイサービスで、診断がなくてもグレーゾーンでも、専門家が必要性を認めれば利用可能な場合もあります。※自治体によって基準は異なりますので、お住まいの自治体にご確認ください。
児童発達支援と放課後等デイサービスの対象年齢はそれぞれ、0歳から6歳、6歳から高校生まで幅広く、費用も公費負担の仕組みが整っています。

発達の気になる子どもの支援先をお探しであれば、ステラ幼児教室にご相談ください。一人ひとりの特性に合わせた専門的なサポートで、子どもの成長を一緒に支えていきます。

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